内定辞退率はどのくらい?内定辞退率を下げる方法は

いまや学生の2人に1人が内定を辞退しているのをご存じでしょうか。新卒採用において、採用通知を出した学生が内定を辞退するのは避けたいところですよね。しかし、現在の採用市場では学生側も複数の企業を受験していることもあり、内定辞退率は高くなっています。

ではどのようにすれば内定辞退率を下げることが出来るのでしょうか。今回は、内定辞退率が高くなる原因や企業としての対処法について解説していきます。

内定辞退率はどのくらいなのか?

まずは学生の内定辞退率の現状と今後の展望についてご紹介します。

19年卒の内定辞退率

 マイナビ企業新卒内定状況調査によると2018年度卒業の大学生の内定辞退率は5割です。2019年度卒業の大学生に関しても大幅に内定辞退率が変動する見込みはありません。

このような状況を踏まえ、従来の新卒募集の時期が終了した後に欠員補充のため、二次募集といった形で採用活動を行う企業も増えています。

今後の内定辞退率はどうなる?

多くの学生が当たり前のように複数社から内定をもらえる売り手市場の現状をみると、今後も内定辞退率が増える可能性は否めません。実際、有効求人倍率は上昇を続けています。厚生労働省の発表によると現在の有効求人倍率はバブル期を超える1.6倍という数値を叩きだしていることをご存じでしょうか。

また、学生の大手企業志向が強まることから、中小企業や小売企業には厳しい状況が続いています。企業に知名度がないため、学生は採用試験の滑り止めと考えているのです。このことから、大手企業志向が強いと考えている状態では中小企業や商売企業の内定辞退率を下げるのは難しいといえるでしょう。

2つの視点から見る「なぜ内定辞退が起こるのか」

質の高い学生を採用するために、企業としてはできる限り内定辞退率を下げる必要があります。そのために、内定辞退を引き起こす要因を2つの視点から見てみましょう。

【社会情勢】売り手市場のため

まず1つ目は社会情勢として、売り手市場になっていることです。

新卒採用において取引されるのは労働力です。需要と供給のバランスからみると、学生を採用したいという企業の需要(求人数)が、就職したいという学生の供給(求職者数)を上回っている状態です。

そのため、1人の学生が2つ内定をもらう反面、知名度が高い大手企業への就職を希望している学生が多いため、内定をもらっても辞退するというケースが増えています。

【学生の気持ち】本当に自分の選択はよかったのか

2つ目は学生の気持ちの問題です。

内定をもらってうれしいはずが不安な気持ちになる内定ブルーに陥る学生も少なくありません。

 

MEMO

・本当にこの会社でいいのだろうか?

・入社した後、上司や同僚とうまくやっていけるか不安…

・与えられた仕事をやりきれるのか?

・社会人としてなりたつ自信が持てない

 

 

これらの不安は、内定をもらった会社に対してと自分の能力に対しての2パターンがあります。過去に就職を経験した学生の7割が内定ブルーに陥った経験があると答えており、誰もが抱く感情のひとつでもあるようです。学生時代とは違い、社会に足を踏み入れるのは期待よりも不安が大きいものでしょう。

内定辞退率を下げるために企業が行うべきこととは?

売り手市場といわれる社会情勢自体は変えられなくても、中小企業は大企業にない魅力を感じてもらうことや、学生の不安な気持ちをうまくフォローする必要があるでしょう。

ここでは各企業の例も挙げながら内定辞退を回避させる方法を紹介していきます。

懇親会を行う

1つ目は大学生と会社に在籍している社員が交流できる懇親会を行うことです。

接点を持つことで、どんな人が働いているのかを事前に感じることができます。面接官のみとの接触では不十分な部分も多く、マイナビ学生就職モニター調査でも7割の学生が懇親会の開催を希望しています。

これによって会社への理解も深まり、不安を解消することができます。同時に相互の信頼関係構築にも効果があります。内定者同士でも話すことができ、これから一緒に働くことになる同期と交流できるのも魅力のひとつです。

定期的に内定者と連絡を取る

2つ目は定期的に内定者と連絡を取ることです。内定をもらってから、入社式や研修まで何の接点もないと気持ちが薄れてしまいます。

最近の学生はメールよりもLINEを主な連絡手段としているため、LINEを用いた採用ツールを使うことで見落としもなく定期的に連絡が出来るでしょう。弊社の採用管理ツール「next≫」を利用することで、LINEで採用管理はもちろん内定者との個別のやり取りや名前を変えての一斉送信機能があるので非常に便利です。

また、学生とLINEのやりとりは莫大な数があるため、管理をするのに手間がかかりますがnext≫はシナリオ機能を搭載しており、それぞれの学生に適した内容を自動で配信することが可能となっているのです。

業務連絡にも使用できることはもちろん、業務が多くなりがちな人事担当者の負担も減ります。定期的にコンタクトをとることは、コミュニケーションを途切れさせないので、内定辞退を防ぐのにも効果的です。

他にも「next≫」の機能は多岐にわたります。詳しくはこちらの記事を参考にしてください。

>>採用管理ツール「next≫」の12個の魅力

様々な企業の内定辞退数を下げるための方法

最後に各企業が行っている内定辞退数を下げるための方法をご紹介します。

株式会社ジェイックは社員や内定者との接触回数を増やすことで、2002年からの10年間で内定辞退数1人という結果を出しています。双方に負担がない頻度にするため、年3回ですが、共同プロジェクトという先輩社員による、内定者1名確保するという取り組みが斬新です。先輩社員、内定者同士の接触を増やすという原理もきっちり満たしています。

株式会社エイチームは恋愛における告白の成功法則を生かし、内定承諾率を50%から70%にアップさせています。それは出会ってから3ヶ月以内に告白するとOKをもらえる確率が上がる法則に基づき、内定を3ヶ月以内出すというシンプルなものです。

国際自動車株式会社は保護者向けにオープンカンパニーという会社説明会を行うことで、学生がここで働きたいという気持ちを家族に説明する後押しをしています。

株式会社ビースタイルは、就活では形ばかりになりがちな面接を廃止することで内定辞退率0%としています。就活生自身に応募企業をアピールする課題制作を行い、適性検査の後、自身のプレゼンをさせるという新しい形に取り組んでいます。

まとめ

就活生に優位な社会情勢はあるとしても、内定辞退率を下げることは可能です。ただしそれが、人事担当者の負担増になっては本末転倒でしょう。内定者の不安を解消するための定期的なコンタクトや管理も、next≫を使用すれば簡単に行うことができます。今後も下がる予想のない学生の内定辞退率を少しでも改善させるためには、効率的でかつ学生のコミュニケーションツールを利用した手段がおすすめです。

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