近年の新卒採用は、売り手市場となっているため、企業は学生に選んでもらうためにさまざまな工夫が必要です。
具体的には、企業側は、少しでも良い人材を確保するためにも、母集団形成は必要不可欠となります。
本記事では、新卒採用の成功を左右する母集団形成とは何か、今回は母集団形成の課題と解決策についてご紹介します。
目次
【おさらい】母集団形成とは
母集団形成とは、自社に興味があり採用条件にマッチする学生を集めることを指します。
多くの場合、応募者全員を採用することはありませんので、より自社にマッチした人材を選出するためにも、適切な人数の母集団形成が必要です。
また、母集団形成は新卒採用だけでなく、中途採用でも使われる言葉で、企業の成長のためにも、質の高い母集団形成は非常に重要となります。
母集団形成は、企業の今後を左右する重要な採用活動となるので、現在抱えている課題の洗い出しを行い解決させていかなければなりません。
母集団形成を行うメリット
- 採用活動を効率的に進められる
- コスト削減につながる
- 採用後のミスマッチを防げる
過去の実績をもとに、どの程度の母集団形成をしておけば、採用目標数に達成できるのかが明確になるため、計画的な採用活動を行えます。
具体的には、過去に何名ほどの母集団形成ができており、一次面接・二次面接・最終面接とどの程度の人数が参加していたかを把握していれば精密な採用計画を立てられます。
また、歩留まりを把握できているのであれば、逆算して必要な母集団の人数について、計算することも可能です。
ほかにも、質の高い母集団形成を行えているなら、スムーズに選考に参加してもらうことができ、なおかつマッチ度も高いので内定承諾も貰いやすいでしょう。
コスト削減だけでなく、採用後のミスマッチによる早期退職のリスクも無くなるため、少ないコストで高い効果を得られます。
新卒採用における母集団形成の課題とは
母集団形成が抱える課題の最も大きなものは、自社にミスマッチの人材も多く集まってしまうというものです。
現代の採用活動においても、企業側も多く応募者を集めればいいと考えるのと同様に、学生側も多くの企業に応募すればいいと考えている場合があります。
そういった学生の無暗な応募だけを頼りにしては、希望する人材はなかなか集まってきません。
自社に適した人材が集まった母集団形成を行うためにも、学生の動向や採用市場の変化を見極める必要があります。
そして、企業はターゲットとする人材に適した、母集団形成の手法を選択することが求められています。
そもそも会社を認知されていない
母集団形成を行う際には、学生に企業のことを知ってもらう必要があり、認知されていなければ母集団形成そのものができません。
たとえば、大手企業はよくCMを見たり製品を日常的に使用したりと、学生の多くが企業について業務内容やサービスを認知しているでしょう。
しかし、企業向けの製品を販売しており、日常的に見かけないサービスを提供している会社や、中小企業だと認知度は低くなっています。
また、求人媒体のみに求人を出している場合、人気企業や大手企業の求人に埋もれてしまうため、母集団形成が行えません。
そのため、学生が集まりやすいような説明会に参加する・ダイレクトリクルーティングを活用する・SNSでブランディングするなど、対策が必要です。
新卒採用における母集団形成の方法
母集団形成には、オンライン・オフライン含めさまざまな手法が存在します。
それぞれのメリット・デメリットの両面を十分に把握した上で、適切な手法を選択していくことが大切です。
ここでは母集団形成で有効な手法を紹介します。
就活サイト
オンライン上で実施できる母集団形成の手法としては最も一般的といえます。
利用する学生の人数も多く、幅広い層の学生にアプローチすることができるでしょう。
反面、利用する企業も多いため、自社の情報が埋もれやすいという難点もあります。
しっかりと他社との差別化を図った採用広告を作る、有料の上位表示オプションを利用するといった対策を取り、学生の目に触れる機会を増やすことが求められます。
SNSの活用
近年、増加しているのがSNSを活用した採用活動です。
Facebook、X（旧Twitter）、Instagramといった主要SNSを通じて交流することで、学生と気軽に連絡をとることができます。
多くの場合SNSはプライベートな空間として活用されているため、より学生の素顔に近い姿を知ることができるでしょう。
ただし、就職サイト等に比べると個人情報の取得はしにくいため、適度なタイミングで連絡方法を切り替えることも検討しましょう。
また、SNSは学生からの返信率が高く、コミュニケーションツールとして活用できるのも魅力のひとつです。
新卒紹介サービス
新卒採用紹介会社に企業の募集要件に沿った学生を、紹介するサービスを利用する手法もあります。
就活サイトで広範囲に募集をかけるよりも、企業側はより細かい情報を提示でき、学生側の適性や意向をマッチングさせられるのです。
そのため、希望条件の学生を採用できる可能性が高まります。
ただし、あくまで紹介サービスへ登録している学生とのマッチングになるので、出会える学生の人数はそう多くないでしょう。
少人数を狙い撃つような気持ちで、紹介会社のエージェントとしっかりと条件のすり合わせを行ってください。
合同説明会
複数の企業が集まり、多くの学生と触れ合う機会があるのが合同説明会です。
誰でも参加できるオープンなものだけでなく、理系限定、体育会限定など、学生の特別性に焦点を当てたテーマの説明会もあり、狙ったターゲットと効率的に出会えます。
ただし、地域や特別性によっては参加する学生が少ないこともあり、イベントの出店費用に見合う成果が出ないこともしばしば。
目的と費用に見合った効果が見込めるのか、イベントの開催条件は十分に吟味する必要があります。
採用管理ツール
母集団形成にあたり、募集から採用までの間、応募者のモチベーションを維持するよう企業側で管理していくことも重要です。
採用管理ツールを利用することで、説明会や面接といったイベント情報の共有が容易に行え、また応募者との連絡を密にすることでモチベーションを維持しやすくなります。
学生のほとんどが利用しているLINEを使った採用管理を行えるのが弊社の採用管理ツール「採マネnext≫」です。
応募した学生の情報管理だけでなく、適切なタイミングでLINEを通じた学生へのアプローチを行えます。
入社までの期間に学生と交流を深めながら高いモチベーションを維持させることができるでしょう。
採用管理ツールの難点である導入が困難な点も、導入前から運用までサポートチームの手厚いフォローで安心してもらっています。
また理想の人材の採用準備から採用後までしっかりサポート可能です。
他にも「採マネnext≫」の機能は多岐にわたります。詳しくはこちらの記事を参考にしてください。
LINEを使って採用管理を行うべき12の理由【採マネnext≫】
母集団を集めるために企業がすべきこと
理想の母集団形成のため、企業側が心がけなければいけない点は大きく2つあります。
(1)求める人物像を明確にする
コストをかけず効率的に学生を集めるためには、まずどんな人材が欲しいのかを明確にしましょう。
どんな能力や資格があり、どんな経験をしてきた学生が欲しいのか、人物像を明確にすることで、アプローチ方法の選択肢も変わっていきます。
(2)目的に応じた適切な人数を決める
ターゲットとなる人物像がはっきりしたら、適切な人数を集めるよう募集活動を行いましょう。
将来の幹部候補となる少人数を狙い撃ちしたいなら、紹介サービスの利用がおすすめです。
また、現場担当とするために多くの頭数が必要なら、就職サイトなど、その目的と人数に応じた母集団形成方法を選択するようにしましょう。
(3)母集団形成の目標を決める
母集団形成の目標を決めておくことで、最終的にどの程度の学生を採用できるか、ある程度の数値を決めやすくなります。
もし、10名の採用目標数を決めたのであれば、100名ほど母集団形成を行い、最終面接の合格者は最低でも30名、採用通知は20名に送る。と数値を決められます。
このとき、採用目標数に対して母集団形成が多すぎると余計なコストがかかり、少なすぎると目標数に達成できない可能性があります。
多くの学生を集めて、面接を行うことで欲しい能力を持った学生に出会いやすくなるものの、面接は時間と採用担当者の労力がかかります。
ある程度の母集団形成の目標を決めておくようにし、無駄なコストをかけずに効率的な採用活動を行えるようにしましょう。
(4)母集団形成後には課題を洗い出す
母集団形成を行って採用活動がひと段落ついた際には、どのような課題が発生していたのかを明確にしておきましょう。
たとえば、ブランディングしていたのに思ったような集客ができなかったとすると、アプローチ方法を間違えている可能性があります。
ほかにも、思ったような能力を持った学生が集まらなかったのであれば、母集団形成する方法を見直さなければなりません。
このように、母集団形成で発生した課題を洗い出して解決していくことで、より質の高い母集団形成ができます。
まとめ
売り手市場が加速する現代の新卒採用市場において、むやみやたらに人数を集めても企業側が、希望する採用結果を得ることは難しくなってきています。
ターゲットを絞り、適切なアプローチをすることが、必要な人材の確保につながります。
最終的な採用につながるための母集団形成を成功させるためにも、適切な方法を選択していきましょう。
