母集団形成とは？インターンや合説で採用数を増やす方法をご紹介

ターゲットに合わせて母集団形成を行うことで、選考に移行してもらいやすくなり、自社にとって欲しい人材を獲得しやすくなります。
しかし、インターネットが普及している現代では、母集団形成を行うことが非常に難しく、知名度の低い中小企業だとなかなか集まらないのが現状です。

解決方法としては、戦略的な採用活動により母集団を確保して、就活生にこの会社に入社したいと思ってもらえれば、選考に進んでもらえるようになります。

本記事では、母集団形成とは何か、母集団を確保する方法からおすすめの手法、注意点まで詳しく解説していきます。

1 母集団形成とは
2 母集団形成の3つのメリット
3 母集団を形成する4つの方法
4 採用人数を増やす母集団形成の手法
5 母集団形成を行う際の注意点
6 母集団形成の方法をマスターして採用人数を増やそう！

母集団形成とは

採用活動の際によく聞く母集団とは、自社に入社したいと思ってくれている集団のことを指しています。
また、実際に自社に応募してくれた人材と、まだ応募はしていないけれども興味関心を持っていてくれる人も含めて母集団と呼びます。
そのため、母集団形成とは、自社に入社したいと思ってくれている人を集め、集団を形成することです。

母集団形成ができていなければ、欲しい人材を獲得できないだけでなく、人手不足も加速してしまうため、採用活動を成功させるために非常に重要となります。
ただし、やみくもに人材を集めるのではなく自社にマッチした人材を募集して母集団形成を行う必要があります。

母集団形成の3つのメリット

母集団形成によるメリットは３つあります。

・効率的かつ計画的な採用活動ができる
・定着率が向上する
・採用コストの削減

では、上記のメリットについて解説していきます。

効率的かつ計画的な採用活動ができる

母集団形成をすることで、採用の進捗把握がしやすくなり、計画的に採用活動を進められます。

母集団が形成されていない場合は求職者一人一人見るような形になりますが、まとまることで管理もしやすくなり、数値目標も立てやすくなります。採用通過率も変化するでしょう。

定着率が向上する

母集団形成によりターゲット選定に変化が起こり、入社後のミスマッチも軽減でき、定着率向上にも繋がります。

転職が受け入れられるようになった今、入社後のミスマッチは離職に繋がることが以前より高くなっております。母集団形成は離職率上げないための重要な役割となりそうです。

採用コストの削減

母集団形成をせずに採用活動をすると、求職者を一人一人で管理するよう形になるため、採用人数などの目標数値の管理もしづらくなるでしょう。
目標数値が満たなければ、採用活動をしないといけなくなるので、採用が長期化しやすくなります。結果、長期化すれば当然採用コストもかさんでしまいます。

母集団形成でターゲットを明確化することで、採用活動の長期化を避けることができ、コストを抑えた採用活動が可能になるでしょう。

母集団を形成する4つの方法

母集団を形成するには、インターンや合同説明会を開催し、自社に興味を持ってもらう方法があります。
ほかには、SNSを使った母集団形成も多くの企業が行っており、知名度を上げたい中小企業におすすめです。

また、従来の採用活動で取り入れられている方法としては、求人サイトに掲載を行い、業務形態や福利厚生などで、興味を持ってくれた人材を集める方法もあります。
採用活動を戦略的に行う方法として、欲しい能力を持った人材に直接アピールするダイレクトリクルーティングという手段もあります。

インターンや合説を行う

新卒採用を行うのであれば、インターンや合同説明会を開催することで、学生たちに直接、自社についてアピールができます。

大学の掲示板などに掲載してもらうこともでき、多くの学生の目につきやすく、知名度の低い企業であっても母集団が形成しやすくなります。
また、合同説明会であれば、どういった人材が欲しいかに合わせて開催することも多く、欲しい人材に適した学生に出会いやすくなるのも特徴です。

インターンシップであれば、実際に学生と密に会話ができるようになり、縦横のつながりも作れるため、選考に移行してもらいやすくなります。

多くの学生は、どうやって就活をすればいいのかわからないことが多く、まずはインターンや合同説明会に参加しようと、気軽に参加しています。
そのため、参加費用はかかるものの、欲しい人材を直接自身の目で確認し、コミュニケーションを取りたいのであれば、ぜひ利用してみてください。

SNSを使って知名度を上げる

現在、InstagramやTikTok、X（旧Twitter）など、多くのSNSが流行しており、娯楽として利用するだけでなく、マーケティング活動の一環として利用している企業も増えております。

連絡にSNSを活用することで、就活生は手軽に内容を確認できるため、返信率が高くなります。
また、SNSは情報の発信がしやすく、ターゲットにしている就活生に届きやすい傾向にあります。

弊社は、LINEを活用した採用管理ツールを提供しております。日本のSNSを代表するLINEですが、このLINEを活用した採用活動を実践したことで、大きな実績を残したお客様もいらっしゃいます。

「地方独立行政法人那覇市立病院」では、激化する看護師採用競争の中で応募者数を約1.5倍にし内定辞退を7％まで改善させることに成功しました。

採用活動にSNSやLINEを取り入れたい方はぜひ弊社にご相談ください。

複数の求人サイトで掲載する

インターネットが普及している現代では、さまざまな求人サイトが用意されているので、複数サイトに求人を掲載するのもおすすめです。

求職者は、自分にあった企業をカテゴリや検索から探すことができ、大きなミスマッチを事前に防ぎつつ母集団形成ができます。
さらに、業種や求める人材像、福利厚生といった多くの情報を1ページにまとめられるので、求職者に的確に情報を伝えることが可能です。

しかし、求人サイトに掲載するには、毎月費用がかかってしまうため、複数サイトに掲載するとなると予算オーバーになる可能性があります。
さらに、特殊な業種であったり、中小企業で知名度が低い会社の場合、大手企業にばかり募集が集中してしまうことも考えられます。
そのため、自社にあった採用媒体を模索し、コストに見合った成果が得られるかどうかしっかりと検討しなければなりません。

ダイレクトリクルーティングを行う

ダイレクトリクルーティングとは、企業側が直接欲しい人材にアプローチを行い、選考に進んでもらえないかスカウトすることです。
求人サイトのスカウトメールを想像していただくと分かりやすいと思いますが、自社の求めている能力を持っている人材に直接アプローチできます。

最近では、SNSを活用して欲しい能力を持っている人材がいたら、DMなどでアプローチを行うこともあります。
注意としては、会社側が人材にアプローチするので、的確に欲しい人材にアプローチできるものの、ある程度のマーケティングの知識が必要です。

また、人材を探すのに時間がかかる・連絡をしてやり取りするのに人手が必要など、工数がかかってしまう点には注意が必要です。
さらに、採用まで時間がかかることも考えられるため、採用担当者の工数に余裕があるのか、採用までに時間がかかっても問題ないことが前提となります。

採用人数を増やす母集団形成の手法

採用人数を増やす目的で母集団形成を行うのであれば、採用目標数をまずはしっかりと立てるようにします。
その次に、欲しい人材像やターゲットを明確にし、どのようにアプローチすれば興味を持ってもらえるか検討しましょう。

そして、母集団形成の段階から詳細の情報を提供することで、自社と求職者の間のミスマッチを防ぐことができ、内定辞退の防止につながります。
ここからは、採用人数を増やす母集団形成の手法について、詳しく解説していきます。

採用目標をしっかりと立てる

母集団形成を行うのであれば、何人採用したいのか・採用までの期間はどれくらいかなど、採用目標をしっかりと立てましょう。
たとえば、採用人数が明確に決まっているのであれば、その数+何人といった形で、多めに母集団を形成する必要があります。

母集団形成の数が採用人数ギリギリとなってしまうと、欲しい人材ではないけれども採用しなければならなくなります。
もしくは、内定承諾までは得られたものの、直前で辞退されてしまうことも起こり得るので、十分に選考できるだけの人数が必要です。
まずは、欲しい採用人数と、採用したい人材がいるであろう採用チャンネルを検討し、ミスマッチが起こらないように母集団形成をしましょう。

ターゲットを明確にする

現代では、さまざまな採用チャンネルが用意されているので、欲しい人材を獲得するのであれば、ターゲットを詳細まで明確にすることが重要です。
具体的には、所属して欲しい部署や持っていて欲しい能力、資格など、詳細に決めておくことで、活用すべき採用チャネルが自ずと決まります。

このように、欲しい人材が明確に決まっていることで、どのように求職者にアプローチしていけばいいかが明確となります。
求人サイト1つでも、どのような人材が多く登録しているのかは異なるので、ミスマッチを防ぐためにも、ターゲット像の明確化はしっかりと行いましょう。

詳細な情報を提供してミスマッチを防ぐ

求人情報を出す際には、ふわっとした内容ではなくどういった人材が欲しいのか・具体的にどのような仕事に従事してもらうのかを記載しましょう。
詳細な情報を提供することで、自分にとってこの会社が合っているかどうか求職者自身も判断しやすく、ミスマッチが防げます。
もし、会社にとって欲しい人材が集まらないとなってしまうと、1から母集団形成をやり直さなければならないなどの問題も起こります。
ミスマッチが発生すると、内定辞退にもつながってしまうので、母集団形成の段階から詳細な情報を届けるように工夫しましょう。

母集団形成を行う際の注意点

母集団形成を行う際には、求人内容に求める人材をしっかりと明記しておくことで、的確に欲しい人材にアプローチが行えます。
この時、応募資格を限定しすぎてしまうと、あまり人が集まらないことがあるので、ある程度の許容範囲を決めておくことも大切です。

また、魅力のある会社というのは福利厚生が充実しているため、自社の待遇が適切かどうかも見直ししてみると良いでしょう。
会社の待遇の見直しから、欲しい人材のクオリティを求めすぎないというのも、採用活動を成功させる一歩となります。
まずは、自社の求人内容が競合会社や類似業種の企業と比較し、どのような違いがあるかを分析してみましょう。

求人内容から求める人材を明確に記載する

求職者は、求人内容の記載をみて、適性がある・この会社で働いてみたいと興味を持ち、応募してくれるので、求めている人材ははっきりと記載しましょう。
質の高い母集団形成を行うのであれば、集まった人材のミスマッチができるだけ低くないことが望ましいので、求める人材の明確化は重要です。

もし、具体的な人物像を決めずに求人内容を掲載した場合、想定外の人材からも応募が来てしまいます。
書類選考を行うにしても、採用担当者の工数がかかってしまうので、効率よく採用活動を進められません。
そのため、質の高い母集団形成を行い、効率的に採用活動を進めるのであれば、求人内容から求める人材像を明確に記載しておきましょう。

応募資格は限定しすぎないことも大切

現代の採用活動が難しいといわれる理由の一つに、求めている人材の理想が高すぎるというものがあります。
ある程度は自社で育てるという意識のもと、求人を出し採用することで、人手不足を防ぎつつしっかりと採用数を確保できます。
そのため、年齢の若い求職者であれば、先輩社員から学んでもらう方向で採用活動を進めていくことをおすすめします。
今一度、求人の応募資格が限定しすぎていないか確認し、教育体制が整っていることをアピールできるように求人広告を出してみてはいかがでしょうか。

福利厚生を見直して魅力のある会社だと認識してもらう

福利厚生が充実している会社だと、働きやすい・何かあった時も安心といった印象を持ってもらいやすくなります。
そのため、競合会社と比べると、自社の福利厚生や働く環境などが、従業員にとって働きやすくなっているかどうかを確認しましょう。

最近では、テレワークの導入や時短勤務、フレキシブルワークといった、さまざまな働き方が推奨されています。
ほかにも、誕生日休暇や施設の利用券配布など、自社独自の福利厚生を実施している会社もあり、母集団形成しやすくなっています。
福利厚生を充実させるためには、費用面などが会社負担になることがあるので、無理のない範囲で充実させてみましょう。