採用難で悩む担当者必見！売り手市場でも欲しい人材を確保するには？

昨今は売り手市場の状況が続いており、新卒が就職先を自由に選べる一方で、企業側は優秀な人材を確保するのに一苦労をかけています。

今回は売り手市場のなかで、企業がどのように新卒採用を進めていくべきか、解説していきます。

売り手市場の実情

今や採用市場が企業側ではなく、新卒にとってなぜ有利な状況なのか、詳しく解説します。

新卒就職市場が売り手市場となっている背景には、少子高齢化によって労働人口が減少していること、近年景気が回復傾向であることが要因となっています。

厚生労働省の一般職業紹介状況によれば、2018年12月の有効求人倍率は1.63倍です。このことから、求職者1人当たりに1.63社の求人があることを意味しています。

新卒就職市場においては、2020年3月卒業予定の大学生・大学院生の大卒求人倍率は1.83倍と、前年の1.88倍より0.05ポイント減少してはいるものの、高水準を維持していることがわかっています。

企業のグローバル化や人材不足などによって、なるべく優秀な人材を確保しようと企業が求人を出す一方、新卒の学生は就職先を優位に選べる立場にあるため、採用活動そのものが極めて難しくなるでしょう。

学生側にとって就職が有利な状況には見えますが、求人倍率はあくまで平均であり、どの業界や企業にも当てはまるとは限りません。

業界別にみていくと、学生の人気が高い業種である金融業が0.28倍、サービス・情報業が0.43倍と、他の業種と比べて低い数字が示されています。

一方で、人手不足が深刻な流通業が11.04倍、建設業が6.21倍です。前年よりは著しく低下しているものの、業種の中では倍率が大きいことがわかります。

また、5,000人以上の大企業の求人倍率が0.42倍であるのに対し、300人未満の中小企業は8.62倍と、2つの企業規模の間に大きな格差が生じています。

業界や企業によってこれほどの差があるのにも関わらず、学生が有利な状況にいると鵜呑みにしてしまうと、ますます人気の業種には人が集まり、不人気な業種には目が向けられなくなってしまうでしょう。

売り手市場でますます優秀な人材を確保するのが難しくなる中、企業はどのように採用活動を行えばいいのか、そのポイントを説明します。

まず、新卒を採用するにあたって、どのような人に入ってもらいたいのかを定めるのが重要です。自社の成長に役立つ人材はどんな人なのか、求める人材を定義することが必要不可欠となります。

求める人材を明確にすることによって、母集団を形成するときに、より質の高い人物を集めていくのにピッタリな採用手法を選ぶ基準として役に立ちます。

また、欲しい人材に目を留めてもらうためには、自社の魅力や強みをより効果的に伝えていかなければなりません。どんなメッセージならターゲットに響くのか、どのようなコンテンツなら企業に興味・関心を持ってもらえるのかを吟味し、企業のブランディングを意識し採用活動を進めていきましょう。

なかなか人が集まらない原因には、求人を掲載する媒体が自社の採用手法に合っていない、もしくは新卒の目に行き届いていないという可能性があります。その場合はよりターゲットが目にしやすい媒体に移行してみると、欲しい人材が見つかりやすくなるかもしれません。

もしくは、新卒からの応募を「待つ」のではなく、企業から新卒へ直接アプローチをする「攻め」の姿勢で採用活動をしてみると、求める人材を効率よく集めることができ、ミスマッチの予防にもなります。

近年は、SNSを通じて学生とコミュニケーションを図る「ソーシャルリクルーティング」が注目を集めています。学生側にとっても、企業に対する心理的なハードルを下げる効果にもなるので、お互いの情報を理解するのに最適な手法といえるでしょう。

採用活動は複雑な業務が多いため、一歩間違えてしまうと欲しい人材を手放してしまうことにもつながりかねません。新卒の情報や選考状況を管理すると同時に、応募者への連絡や内定者のフォローなど、コミュニケーションの面にも気を配る必要があります。

少しでも採用活動の労力を減らしていくためにも、採用管理ツールを導入することをおすすめします。採用管理ツールは、候補者の情報や選考の進捗状況を一元管理し、効率的に採用活動を進めるためのサポートをしてくれます。

採用管理ツールである「next≫」は、LINEで採用活動のあらゆるプロセスを簡単に管理することができます。LINEであれば、メールや電話よりも学生の目に留まりやすく、やり取りもスムーズに行えるので、気になった方はぜひお問い合わせしてみてください。

売り手市場によって、優秀な人材を確保することが難しくなっているなか、企業は学生の目に留まりやすいように、採用活動に工夫をしなければいけません。

従来の採用手法だけで人材を集めるのが困難と感じたら、もう一度見直して、自社に合ったやり方で採用活動に取り組むようにしましょう。