「費用はかかるのに、あまり採用に結びつかない」といった悩みを抱えてはいませんか？
売り手市場が続くなか、多くの企業が新卒の採用活動にかかるコストに頭を悩ませています。
そのような状況で、採用コストの削減は、各社の緊急課題となっています。
一言でコストといっても、さまざまな項目があり、どこから手を付けるべきか分からない人も少なくありません。
そこで今回は、新卒採用のコストを削減したい採用担当者に向けて「削減すべき採用コスト」や「採用コスト削減方法」などを具体的に解説します。
目次
新卒採用にかかるコストはどれくらい？
新卒採用には、各社どれほどのコストをかけているのでしょうか。以下では、具体的な採用コストについて解説します。
新卒1人当たりにかかる採用単価
新卒者を1人採用するにあたり、約29.4万円のコストが発生します。
また1社が新卒採用にかける費用総額の平均は、約270.4万円という数字が出ています。
しかし、この採用単価と費用総額は、中小企業も大企業も含めた平均金額であるため、次に紹介する企業別のコストの方がより実態に近くなります。
上場企業では、1社あたり約542.3万円もの費用を採用にかけています。一方、非上場企業では、1社あたり約244.7万円です。
上場企業と非上場企業で、新卒採用にかけるコストは300万円ほどの差があることがわかります。
参考までに、中途採用者の場合、新卒者に比べて説明会や研修にかける費用は少なくなりますが、求人広告費は上がる傾向があります。
また、人材需要が高い業種では、多額の費用をかけても人材を採用したいため、必然と採用コストは高くなります。
対して、人気があるため採用に力を入れなくても人が集まる業種は、採用コストが低くなるでしょう。
採用コストの主な内訳
採用費用の内訳は「外部コスト」と「内部コスト」の2種類に大別されます。
外部コストは、広告会社やパンフレット制作会社など、外部の業者に支払う費用です。
一方、内部コストは、会社内部で採用に費やした費用のことです。
外部コスト：
・広告費
・会社案内やリーフレット制作費
・説明会の会場費
・採用ホームページ管理費
内部コスト：
・人件費
・応募者の交通費
・会食費
・ノベルティグッズ費
外部コストの削減方法
どの費用項目をどのような方法で見直せば、採用コストを削減することができるのか見ていきましょう。
まずは、外部コストの削減方法を紹介します。
広告媒体の見直し
採用コストが最もかかるのは、広告費用です。
そのため、求人媒体を見直すことで、採用にかかるコストを下げられます。
広告費用は、利用する求人媒体によって異なります。
たとえば、大手求人サイトや人材紹介サービスの場合、費用が割高になりますが、高い効果が期待できます。
一方、自社サイトやSNS、学校への求人掲載依頼であれば、ほとんど費用がかかりません。
事業規模が小さく、採用にかけられる手間や時間が限られる企業の場合、大手求人サイトに求人を出しても大量の応募に対処しきれなくなる可能性があります。
そのため、応募者が少なくなっても、費用が下がる求人媒体に移行するのも有効な戦略です。
また、採用したいターゲット層が、求人を出す媒体にアクセスしやすいことも重要です。
たとえば、若年層であればインターネット求人が有効です。
年配の人であれば、フリーペーパーや折り込みチラシなどの紙媒体が手に取りやすいでしょう。
このように、自社の状況やターゲットを再考し、広告費を下げられないか検討しましょう。
ダイレクトリクルーティングの活用
ダイレクトリクルーティングとは、求人サイトや広告を使わず、企業の側から候補者を探す能動的な採用手法のことをいいます。
手段によっては、費用がほとんどかからないものもあるため、広告費の節約になります。
具体的には、以下の方法があります。
・ソーシャルリクルーティング
人事担当者がSNS上で、直接候補者とやり取りをする方法です。
SNSでは候補者の日常の様子や考えが垣間見えるため“素の人となり”が分かるというメリットがあります。
企業が採用したい人には、ダイレクトメールなどでヘッドハンティングができます。
・リファラル採用
企業内の従業員から人材を紹介してもらう方法です。
すでに働いている従業員からの紹介であるため、企業と求職者双方のミスマッチを少なくするメリットがあります。
自社運営のホームページや採用サイト（採用ページ）の活用
自社が運営するホームページや、採用ページに求人情報を掲載することで、掲載料をかけずに求人募集を行えます。
さらに、自社のホームページや採用ページ内のコンテンツを充実させれば、入社後のミスマッチも防止できるでしょう。
ミスマッチが起こると、内定辞退や早期離職につながってしまいます。
コンテンツで会社の雰囲気や求める人材をわかりやすく伝えて、実際に働いたときのイメージや、求職者自身が自社のことを正確に認識できるよう工夫しましょう。
内定を出した学生が無事に入社し、長く働き続けてくれることは、採用コストを削減するための最も近道になります。
また採用ページと外部の求人検索エンジン（Indeedやスタンバイなど）と連携すれば、より多くの学生に自社の求人情報を届けられるでしょう。
インターンシップの導入
インターンシップの導入もミスマッチの防止に大きな効果があります。
インターンシップの期間は短期と長期にわかれており、短期のインターンシップであれば、はじめて実施する企業でも開催しやすいでしょう。
短期のインターンシップの内容は、セミナー、会社見学、業務体験などがあり、それぞれのメリットを考慮して企画すると次のステップにつながりやすくなります。
インターンシップの開催時期が会社の繁忙期と重なってしまった場合は、代行業者の利用も有効です。
代行業者への依頼料はかかりますが、ミスマッチ採用を予防するための必要なコストと考えて良いでしょう。
内部コストの削減方法
次に、内部コストの削減方法を見ていきましょう。
内部コストを削減するポイントは、ツールの活用にあります。
採用管理システムの導入
多くの応募者から選考を行う場合、応募者とのやり取りや、個人情報・スケジュールの管理などに多大な手間と時間を費やすことになります。
そのような労力や時間コストを削減するツールが、採用管理システムです。
採用管理システムは、応募者情報やスケジュールをシステム上で一元管理できるため、採用担当者の負担を大きく減らすことが可能です。
そのため、人件費の節約に繋がります。
また、採用管理システムを使えば応募者のフォローやレスポンスがスムーズに行えるようになるため、応募から採用までの過程で離脱者を減らせます。
結果的に少ない選考回数で採用活動を終えることができるため、採用コストの削減に役立ちます。
採用管理システムは応募者が扱いやすいシステムのものを選ぶことが大切です。
新卒採用なら、LINEを活用した採用管理システム「next≫」が効果的です。
多くの新卒者は、LINEに親しんでいます。すべてのやり取りをLINEに一元化することで、応募者のユーザビリティを向上させ、同時に、企業とのコミュニケーションを濃密にすることもできます。
そのため、「next≫」ならコスト削減とスムーズな採用活動を両立することが可能です。
オンライン面接の導入
オンライン面接とは、ビデオ会議システムを利用して行う面接のことです。
対面することなく面接を実施できるため、テレワークの一環や社会情勢に合わせて導入する企業が増えています。
オンライン面接は、内部コストの削減にも効果があります。
なぜなら、対面での面接に比べて応募者との日程調整がしやすいため、選考期間を短縮できるからです。
また、オンライン面接なら、面接会場の設営準備もなくなるため、採用活動の効率化にもつながるでしょう。
応募者の情報をオンライン上で管理するような仕組みを作れば、面接時に使用する紙の資料や書類がなくなるため、印刷にかかっていたコストも削減できます。
業務負担の軽減やコスト削減を考えるのであれば、このような仕組みも整えておきましょう。
まとめ
求人のかける費用で大きなものは、広告費や人件費です。
求人媒体や採用方法の見直しにより、余分なコストを抑えることができます。
また、ツールを活用することも有効です。自社に合った方法を検討し、採用活動の効率化を目指しましょう。
