新卒採用のコストを抑えたい！効果的に削減できる方法をご紹介

売り手市場が続くなか、多くの企業が新卒の採用活動にかかるコストに頭を悩ませています。「費用はかかるのに、あまり採用に結びつかない」。そのような状況で、採用コストの削減は、各社の緊急課題となっています。

一言でコストといっても、さまざまな項目があり、どこから手を付けるべきか分からない人も少なくありません。

そこで、新卒採用のコストを削減したい採用担当者に向けて「削減すべき採用コスト」や「採用コスト削減方法」などを具体的に解説します。

新卒採用にかかるコストはどれくらい？

新卒採用には、各社どれほどのコストをかけているのでしょうか。以下では、具体的な採用コストについて解説します。

新卒1人当たりにかかる採用単価

新卒者を1人採用するにあたり約53.4万円の採用単価がかかっています。1社が新卒採用にかける費用総額の平均は、約493万円という数字が出ています。

しかし、平均は中小企業も大企業も含めた金額であるため、企業別のコストの方がより実態に近くなります。上場企業の場合、1社あたり約1,532万円もの費用をかけています。一方、中小企業の場合、1社あたり約371万円の費用が平均です。新卒採用にかけるコストの差額は、実に1,000万円以上あります。

中途採用者の場合、新卒者に比べて説明会や研修にかける費用は減ります。対して、求人広告費は上がる傾向があります。

また、人材需要が高い業種では、採用に多額の費用をかけても人を入れたいため、採用コストは高くなります。反対に、人気があるため採用に力を入れなくても人が集まる業種は、採用コストが低くなります。

採用コストの主な内訳

採用費用の内約は「外部コスト」と「内部コスト」の2種類に大別されます。外部コストは、広告会社やパンフレット制作会社など、外部の業者に支払う費用です。一方、内部コストは、会社内部で採用に費やした費用のことです。

新卒採用のコストを効果的に削減するには

では、どの費用項目をどのような方法で見直せば、採用コストを削減することができるのでしょうか。以下では、具体的な方法を紹介します。

求人媒体の見直し

採用コストが最もかかるのは、広告費用です。そのため、求人媒体を見直すことで、コストを下げることができます。

求人媒体によってかかる費用はさまざまです。たとえば、大手求人サイトや人材紹介サービスの場合、高い効果は期待できますが、費用が割高になります。一方、自社サイトやSNS、学校への求人掲載依頼であれば、ほとんど費用がかかりません。

規模が小さく採用にかけられる手間や時間が限られる企業の場合、大手求人サイトに求人を出しても大量の応募に対処しきれなくなる可能性があります。そのため、応募者は少なくなっても費用も下がる求人媒体に移行するのも有効な戦略です。

また、採用したいターゲット層が、求人を出す媒体にアクセスしやすいかどうかも重要です。たとえば、若年層であればインターネット求人が有効です。年配の人であれば、フリーペーパーや折り込みチラシなどの紙媒体にアクセスしやすいでしょう。

自社の状況やターゲットを再考し、広告費を下げられないか検討しましょう。

ダイレクトリクルーティングの活用

ダイレクトリクルーティングとは、求人サイトや広告を使わず、企業の側から候補者を探す能動的な採用手法のことをいいます。手段によっては、費用がほとんどかからないものもあるため、広告費の節約になります。具体的には、以下の方法があります。

採用管理システムの導入

多くの応募者から選考を行う場合、応募者とのやり取りや、個人情報・スケジュールの管理などに多大な手間と時間を費やすことになります。そのような労力や時間コストを削減するツールが、採用管理システムです。

採用管理システムは、応募者情報やスケジュールをシステム上で一元管理できるため、採用担当者の負担を大きく減らすことが可能です。そのため、人件費の節約に繋がります。

また、採用管理システムを使えば応募者のフォローやレスポンスがスムーズに行えるようになるため、応募から採用までの過程で離脱者を減らすことができます。また、結果的に少ない選考回数で採用活動を終えることができることになるので、採用コストの削減に役立ちます。

採用管理システムは応募者が扱いやすいシステムのものを選ぶことが大切です。

新卒採用なら、LINEを活用した採用管理システム「next≫」が効果的です。

多くの新卒者はLINEに親しんでいます。すべてのやり取りをLINEに一元化することで、応募者のユーザービリティを向上させ、同時に、企業とのコミュニケーションを濃密にすることもできます。

そのため、「next≫」ならコスト削減とスムーズな採用活動を両立することが可能です。

まとめ