採用コストの削減方法は？新卒・中途にかかるコストと削減方法を解説

採用コストの削減方法は、広告費や会社案内などの外部コストを削減するのか、人件費や応募者の交通費といった内部コストを削減するのかによって異なります。
現在は、労働人口の減少や少子高齢化により、多くの企業で人手不足が加速しているのが現状です。
さらに、採用市場も売り手市場となっているので、中小企業では様々な手法を活用しなければ人材を獲得できなくなっています。
そのため、多くの企業では年々採用コストが多くかかってしまうため、採用活動の効率化を進める必要があります。
本記事では、採用コストの削減方法から、新卒・中途採用でかかるコストについて解説しつつ、どのように削減すればいいのか解説していきます。

採用コストとは？

採用コストには、外部コストと内部コストの2種類があり、それぞれ役割が大きく異なっています。
たとえば、外部コストは、広告会社やパンフレット制作会社など、外部の業者に支払う費用で、内部コストは、会社内部で採用に費やした費用のことです。
そのため、採用コストを削減するのであれば、まずはどの部分に多くのコストがかかっているのかを、洗い出す必要があります。
ここから、外部コストと内部コストに分けて、どのような費用があるのか、解説します。

広告費や会社案内などの外部コスト

まずは企業にとって掲載している求人媒体があっているのか、人材紹介や採用代行に頼らずに自社で完結できないかを検討してみてください。
他にも、会社案内やリーフレットを電子化して配布するなど、削減できるコストを洗い出すようにしましょう。

人件費や応募者の交通費などの内部コスト

採用コストの計算方法

また、採用コストには求人広告費もかかっており、採用者1名あたりにどれくらいの求人広告費がかかっているのかも計算ができます。
採用コストを削減するためには、具体的にどの部分に多くの費用がかかっているのか洗い出す必要があります。
そのため、採用者1名あたりかかるコストや求人広告費、内部コストや外部コストなど、細かく分けて分析していきましょう。

新卒採用にかかる採用コスト

就職みらい研究所が発表している『就職白書2020』では、2019年度の新卒採用における平均採用単価93.6万円でした。
2018年度では、平均採用コストが71.5万円だったのに対して、22.1万円も増えているのがわかります。
2023年度の情報はまだ入ってきておりませんが、今後も少子高齢化が進み労働人口が減少するのを考えると、平均採用コストはまだ増えるでしょう。

引用：就職みらい研究所『就職白書2020』

中途採用にかかる採用コスト

新卒採用と同じく、就職みらい研究所が発表している『就職白書2020』では、2019年度の中途採用における平均採用単価103.3万円でした。
2018年度では、平均採用コストが83.0万円だったのに対して、20.3万円も増えています。
新卒採用と増え幅は変わりませんが、中途採用のほうが新卒採用よりも多くコストがかかっているのが数値でわかります。

引用：就職みらい研究所『就職白書2020』

 外部コストは採用方法の見直しで削減

外部コストを削減するのであれば、現在行っている採用方法を見直すことで削減できます。
たとえば、現在出している求人媒体が欲しい人材にマッチしており、しっかりと人材獲得ができているのか確認してみてください。
もし、思ったような成果が出ていない・多くの人材から応募が来すぎて対応しきれていないのであれば、ほかの求人媒体を利用したほうが良いでしょう。
このように、外部コストの削減は対応方法の見直しで削減できるため、採用目標に到達しているのか確認し、ほかの手法を検討するようにしてみてください。

広告媒体の見直し

広告費用は採用コストの中でも比較的多くなっており、求人媒体の見直しをすることで、採用にかかるコストを下げられます。
ただし、広告費用といっても利用する求人媒体によって異なり、たとえば、大手求人サイトや人材紹介サービスの場合、費用は割高ですが、高い効果が期待できます。
一方、自社サイトやSNS、学校への求人掲載依頼であれば、サイト運用での人件費はかかりますが、ランニングコストはかかりません。

具体的な広告媒体の見直し方法ですが、事業規模が小さく採用にかけられる人手や時間が限られる企業の場合、大手求人サイトの利用がおすすめできないケースがあります。
理由としては、大手求人サイトに求人を出しても、大量の応募に対処しきれなくなる可能性があるためです。
そのため、応募者が少ないのであれば、大手求人サイトではなく費用の安い求人媒体に移行するのも有効な戦略です。

次に、採用したいターゲット層が、求人を出す媒体にアクセスしやすいことを意識するのも、採用コスト削減につながります。
たとえば、若年層であればインターネット求人が有効で、年配の人であれば、フリーペーパーや折り込みチラシなどの紙媒体が手に取りやすいでしょう。
このように、自社の状況やターゲットを再考し、広告費を下げられないか検討しましょう。

ダイレクトリクルーティングの活用

ダイレクトリクルーティングとは、求人サイトや広告を使わず、企業の側から候補者を探す能動的な採用手法のことをいいます。
手段によっては、費用がほとんどかからないものもあるため、広告費の節約になり、具体的には、以下の方法があります。

・ソーシャルリクルーティング

ソーシャルリクルーティングとは、人事担当者がSNS上で、直接候補者とやり取りをする方法です。
SNSでは候補者の日常の様子や考えが垣間見えるため「素の人となり」が分かるというメリットがあります。
企業が採用したい人に出会った場合、ダイレクトメールで直接オファーをするといった、ヘッドハンティングができます。

・リファラル採用

リファラル採用とは、内定者や企業内の従業員から人材を紹介してもらう方法です。
内定者からの紹介であれば、学生は親しい友人と同じ会社で働けるというメリットがあり、内定辞退の抑制にもつながります。
また、企業内の従業員からの紹介なら、社内の状況をしっかりと事前に伝えられるので、企業と求職者双方のミスマッチを少なくするメリットがあります。

自社運営のホームページを活用

自社が運営するホームページや、採用ページに求人情報を掲載することで、運用するための人件費はかかりますが、掲載料をかけずに求人募集を行えます。
さらに、自社のホームページや採用ページ内に画像や動画で紹介するなど、コンテンツを充実させれば、入社後のミスマッチも防止できるでしょう。
また、採用ページと外部の求人検索エンジン（Indeedやスタンバイなど）と連携すれば、より多くの学生に自社の求人情報を届けられます。

ミスマッチが起こってしまうと、内定辞退や早期離職につながってしまうため、自社サイトのコンテンツで会社の雰囲気や求める人材をわかりやすく伝えることは大切です。
業務の様子や社内イベントなど、実際に入社したときのイメージや、求職者自身が自社のことを正確に認識できるよう工夫しましょう。

インターンシップを導入

インターンシップを開催することで、学生と企業間でのミスマッチ防止に大きな効果があります。
インターンシップの期間は短期と長期にわかれており、短期のインターンシップであれば、はじめて実施する企業でも開催しやすいでしょう。
短期のインターンシップの内容は、セミナー、会社見学、業務体験などがあり、それぞれのメリットを考慮して企画すると次のステップにつながりやすくなります。
長期のインターンシップでは、実際の業務に携わってもらうようなコンテンツが多く、入社前に企業体験ができるため学生から人気です。

インターンシップの開催時期が会社の繁忙期と重なってしまった場合は、代行業者の利用も有効となります。
代行業者への依頼料はかかりますが、ミスマッチ採用を予防するための必要なコストと考えて良いでしょう。

内部コストは採用担当者の負担軽減で削減

内部コストを削減するのであれば、最もコストのかかっている人件費の削減から進めることが良いでしょう。
この時、採用担当者の業務は多岐にわたるため、業務負担を軽減させるという形で削減するのが望ましいです。
人材の補充ができるのであれば人手を増やすようにし、難しいのであればできる範囲で業務を自動化させると良いでしょう。
採用担当者の業務負担が軽減されて、時間に余裕ができれば、その分コア業務に注力できるようになり、新たな採用戦略を立てられるようになります。
その結果、少ない工程で採用目標数を達成できるようになれば、外部コストの削減にも繋がるため、率先して採用担当者の負担軽減を行うことが良いでしょう。

採用担当者の負担軽減を行う

採用担当者に多くの業務が集中しているのであれば、業務負担を軽減させることで残業や休日出勤といった人件費の削減ができます。
また、過労働が続いて負担が多くなってしまうと、採用担当者が離職してしまう可能性も高まるため、業務負担の軽減は非常に重要です。

たとえば、採用担当者が人事も兼ねているのであれば、採用代行会社を利用したり人数を新たに補充したりと、環境の構築をし直しましょう。
ただ、企業によっては人材補充をするのが難しい場合もあるため、その場合には採用管理システムやオンラインツールの利用、AIの活用など、試してみてください。

採用管理システムの導入

採用管理システムは、応募者情報やスケジュールをシステム上で一元管理できるため、採用担当者の負担を大きく減らすことが可能です。
多くの応募者から選考を行う場合、応募者とのやり取りや、個人情報・スケジュールの管理などに多大な手間と時間を費やすことになります。
そのため、採用管理ツールの導入は、人件費の節約に繋がり、労力や時間などのコスト削減につながります。

また、採用管理システムを使えば、応募者のフォローやレスポンスがスムーズに行えるようになるため、応募から採用までの過程で離脱者を減らせます。
結果的に、少ない選考回数で採用活動を終えることができるため、採用コストの削減に役立ちます。

弊社では、LINEを活用した採用管理システム「next≫」を提供しております。
現代では、多くの人が連絡手段としてLINEを活用しており、親しみ深いツールとなっています。
そのため、すべてのやり取りをLINEに一元化することで、応募者のユーザビリティを向上させ、同時に、企業とのコミュニケーションを濃密にすることもできます。
「next≫」ならコスト削減とスムーズな採用活動を両立することが可能ですので、ご興味のある方はぜひお問い合わせください。

オンライン面接の導入

オンライン面接とは、ビデオ会議システムを利用して行う面接のことで、内部コスト削減の効果があります。
対面での面接に比べて、応募者との日程調整がしやすいため、選考期間を短縮できます。
ほかにも、対面することなく面接を実施できるため、テレワークの一環や社会情勢に合わせて導入する企業が増えています。

また、オンライン面接なら、面接会場の設営準備もなくなるため、採用活動の効率化にもつながるでしょう。
さらに、応募者の情報をオンライン上で管理するような仕組みを作れば、面接時に使用する紙の資料や書類がなくなるため、印刷にかかっていたコストも削減できます。
業務負担の軽減やコスト削減を考えるのであれば、オンライン面接の導入といった、新しい仕組みも整えておきましょう。

採用コストの削減時の注意点

採用コストを削減しようと注力してしまうばかり、通常の業務がおろそかになってしまっては本末転倒です。
そのため、より良い採用活動を行い、少ないコストで大きな成果を得るためには、コスト削減ばかりに注力せずに通常業務と並行して行いましょう。
このとき、必要なコストに優先順位を付けておくことで、優先度の低いものから削減するように計画を立てやすくなります。

コスト削減だけに注力しない

コスト削減ばかりに意識が向いてしまうと、本当に必要なコストまで削減してしまう可能性があるため注意が必要です。
たとえば、多くの求人広告媒体を利用しているのであれば、自社にとって効果のあるサイトに絞るのは有効だといえます。
しかし、すでに高い効果を得ている採用媒体の利用をやめてしまうと、採用目標の達成が遠のいてしまいます。
そのため、費用面だけで見るのではなく、利用している中で効果が出ているのかどうかで判断することが大切です。

必要なコストに優先順位をつける

自社で効果を得ている業務には、しっかりとコストをかけつつ、不要なコストの削減をするようにしましょう。
そのためには、まずは必要なコストに対して優先順位をつけていくことが大切です。
具体的には、外部コスト・内部コストを洗い出し、必須とされるものを順番に書き出しをしていきます。
そして、優先度の低いものは、コスト削減のために撤廃してもいいのかを検討していきます。

また、優先度の高いものだとしても、採用ツールの導入や業務の自動化をすることで、採用の効率化につながります。
長期的に見れば、業務が効率化されることで人件費削減につながるため、その分ほかの業務に注力する時間ができます。
まずは、必要なコストに優先度をつけて、削減してもいいのか、それともほかの手法を導入して効率化させるのかなど、洗い出しを行いましょう。

採用コスト削減なら採用管理ツールがおすすめ

採用コストは、外部コストと内部コストに分かれており、それぞれ採用業務における役割が異なっています。
そのため、これまで自社でどのようなコストがかかっているのかまず洗い出すことで、必要なコストと不要なコストが見極められるようになります。
この時、必要なコストまでも削減してしまうと本末転倒なため、必要なコストの優先度をつけた後、削減できるように進めていかなければなりません。

弊社の提供する、LINEを使った採用管理ツールnext≫は、歩留まり改善や採用業務の自動化、内定自体削減のできるツールとなっています。
友達登録してくれた求職者のアクションに合わせて、どれくらい時差に志望度を持っているのかスコアリングする機能が搭載されています。
他にも、求人媒体と連携してどの媒体から登録に繋がっているのかが確認でき、対応媒体別の効果測定も可能です。
さらに、LINEを使ったツールのため、友達登録してくれた学生や応募者とのコミュニケーションが非常に取りやすいのも魅力となっています。
弊社の採用コンサルタントが、おすすめの使い方や課題解決までサポートさせていただきますので、採用コスト削減にお悩みの方はぜひお問い合わせください。

資料請求はこちら